この本は、「サウジアラビア政府が言う石油の埋蔵量は信用できない。油田の生産能力はそろそろピークを越えつつあり、サウジには新しい油田は発見されていない」といった内容。いわゆる「ピークオイル論」（石油生産はそろそろ・もうじきピークを迎え、油田が衰えるにつれ、世界の石油生産量は減っていくぞ。備えないとまずいぞ）を唱える著名人の一人とされています。

ただ、ピークオイル論は、長らく「妄想だ、陰謀だ、環境原理主義者の煽り文句だ」とされてきました。一番よくある反論は、「掘削技術の進歩で、今までは回収できなかった油田の原油がどんどん回収できるようになり、事実上の埋蔵量がどんどん増えている。今後もどんどん増える。もうじき枯渇するなんてありえない」という話です。たとえばこんな論調。 http://cruel.org/economist/oil/lotofoil.html

ちなみに上の記事のタイトルは当初、「だから原油は枯渇しませんったら！」でした。

私はこういう論調にずっと、とても大きな違和感を抱いてきました。だって、実は今も石油は地下で毎年毎年どんどん生成されていて、それは、現在人類が消費する量に匹敵する量だ、というのであれば話は別ですが、そうではなくて、有限な資源であるなら、「いつか」石油が枯渇することはどう考えたって明らかではありませんか。

特に、石油業界に近い人ほど、ピークオイル論を、むきになったように否定することに、違和感がありました。「最新の掘削技術の進歩も知らずに適当なこと言ってんじゃないよ！」というような感情的なものかなとも思いましたが、それにしてはずいぶん強い言い方で否定する人が目立つように思います。

もうひとつ不思議なのは、世界最大の産出国、サウジアラビアは、イラク戦争とかイランへの制裁措置などで、世界の原油供給量が減って、原油価格が上がったりしそうになると、増産をして、石油価格を安定させようとすることです。

そんなことをしないでいれば、石油の値段が上がってサウジアラビアの利益になるのに、どうしてわざわざ利益を減らすようなことをするのでしょうか。世界の原油供給を仕切るフィクサーとしての体面と、国防などでアメリカに世話になっていて、アメリカが困るようなことをするわけにはいかないという事情なのかなとも思いましたが、そこもどうも腑に落ちません。

しかし、日経ビジネスのこの記事によると、どうやら昨今は、ピークオイル論に対しての合意が進みつつあるようです。この記事の結論では、ピークオイルは早ければ2014年、そうでなくても、2020年くらいには訪れそうだということです。まずいです。本当に時間がありませんよ。

この記事を見て、ふたたび、なぜピークオイル論が否定されてきたかを考えたら、ようやく腑に落ちる解釈ができました。

要するに、石油は何十年も安定して供給できますよ、と言えば、みんなは、じゃあ安心して石油を使おう、と思います。実際に産出量が減ってきて、需要が多くて、値段が上がったら上がったで、供給者側は損をしません。「埋蔵量いっぱいあるって言ったじゃないか！」なんて言ったところでどうにもなりません。「予想に反してこれだけしか生産できません」と言われれば終わり。必要ならお金を出して買うしかありません。

ピークオイル論が世間に広く同意されると、「では代替エネルギーを開発しなくちゃ」というアクションにつながります。その結果、石油への依存は多少は減るでしょう。熱心な研究開発によって、万一、比較的安価で潤沢な新しいエネルギーでも登場した日には、石油の売り手は存亡の危機に直面します。だから、声をからして「大丈夫」と言い続けているのです。

そう考えると、サウジアラビアが「うちの埋蔵量はこんなにあります！　石油価格は責任を持ってコントロールします！」というのもうなずけます。

……結果的にこの、ピークオイル論をカルトみたいにして押しやってきたことで、新エネルギーの開発はどれくらい遅れたのでしょう？　仮に2020年だとしても、生産がピークを打ったとして、世界は対応できるのでしょうか？　ピークオイル否定論者の罪がどれほど大きいかは、これから明らかになってきますね。

とも思ったけど、IMFに日本人の理事がいるといっても
24人のうちの1人だし、財務省が圧力かけようと思っても
そうそうかからなさそう。

ここは深読みせず、単に、世界の金融不安定の種に対して
懸念を表明したという理解でよいかな。

で。消費税の是非ですが。

アメリカや西欧で消費税率20％というのを体験してると、
日本が5％じゃ、そりゃ足りないわ、という気はする。

国家財政がパンクしたら、ひどい目に遭うのは、海外に
巨額の資産を逃がしてるわけでもない私ら一般国民な
わけなので、私は10％といわずさっさと15％くらいにすれば？
と思っていました。
しかも、早くしないと、借金どんどん増えるんだから、 とにかくすぐ！

でも、副作用ひどそうだね……。
本とか、買い控えられちゃいそう……。
住宅ローンに影響ないのだけが救い。

しかし、15％にすれば国歌財政の悪化は食い止められるのか？
そうじゃないようです。

大前研一さんの分析です。

http://www.nikkeibp.co.jp/article/column/20100714/236758/

さらに大胆な歳出削減をしたうえ、消費税は最終的には25％、という結論。
厳しいのう。

ここで難しいのは、借金をどこまで減らすべきかという点。
今のように、毎年の予算を組むのに四苦八苦するような残高では問題だけど、
GDP比100％くらいならいい？
150％でもいい？　いやせいぜい50％？？

それはあれか、金利次第か…。
今後も低成長が予想される日本であれば、150％くらいまでは
許容されるのかな？？

10月28日　無事発送終了との連絡。代金はpaypal経由でクレジットカードで払ったため、ドル円レートが94円ほどとなり、結局送料込みで17000円弱。1個5600円強。到着までは気が抜けないが、なんとか買えたようだ。

10月27日　その後、他のショップを調べたりもしたが、なかなか売ってくれるところが見つからない。20ドルくらい払えば、輸入代行というか、「米国内のアドレスで受け取り、それを日本に送ってくれる」という転送サービスが使えるらしいので、アマゾンで買ってこれで送ろうかとも思ったのだが、ebayで検索すると、ようやくBuy it Nowの出品が出るようになってきており、日本に送ってくれる人もそこそこいるので、送料込み180ドル弱のところに昨日オーダー。今度こそ入手できるか？

10月23日　下記、昨晩メールがきて、輸出はできないのでキャンセル、とのこと。

がっくし。

Windows 7は、日本で買うと、Home Premiumのアップグレード版が1万5800円します。

18日からは、3台のマシンでHome  Premiumをアップグレードできる「ファミリーパック」の予約を受け付けましたが、それでも2万4000円。1個につき8000円相当です。（しかもこれ、今はどこも品切れです。このあと補充されるのか、これでおしまいなのか？）

ところが、アメリカではHome Premiumは119ドル：約1万1000円で日本版より30％ほど安い。Family Packに至ってはは150ドル：約1万3500円と、 日本版より45％ほども安い。マシン1台あたりでいえば4500円相当だ。英語版にはなるが、これでは日本版の単体価格、1万5800円で買うのはあまりにばかばかしく思えてくる。

アメリカでも、Family Packは初回生産分が売り切れたら終了、ということなので、発売を見張っていたら、プリオーダーが始まった10月18日、米amazon.comで受付が始まった。さっそく注文！　と思ったら、最後の最後に「この商品はお客様の住所（日本だ）には発送できません！」と来た。米amazonは、本は普通に日本に送ってくれるので、ソフトはダメなのか、それとも、Windows 7に対してマイクロソフトが国外販売を禁止しているのか。

しょうがないので、他の店を当たるが、意外に日本に送ってくれる店が少ない。こんなときはebayで個人、または個人商店から、とも思ったが、ebayにもfamily packの出品は少なく、しかも、どいつもこいつも日本には送らないと来ている。

これはだめかなと諦めかけていたが、正式な発売日の今日、大手家電量販店Fry’sのサイトをチェックすると、

http://www.frys.com/product/6023328?site=sr:SEARCH:MAIN_RSLT_PG

やった、売ってる！　ここは昔から、日本にもぼんぼん送ってくれるのです。

さっそくオーダー。送料約20ドル含めても、計170ドル：1万5500円くらい。無事、1台につき5200円弱でWindows 7 Home Premium Upgradeを購入することができました。

家にマシンが2台以上ある人におすすめです。ただ、英語版なので、日本語環境での利用に予期せぬ不具合がある可能性があります（さすがに日本語が表示できないとか、入力できないとかはないと思いますが、まだ試してないのでなんとも言えません）。

のだが、ファミリーパックの話、前に英語版Windows 7の話で聞いた
ことがあり、それはもっと安かったような……と思って調べたらやっぱり！

http://news.cnet.com/8301-13860_3-10300835-56.html?tag=TOCmoreStories.0

149ドル。今ドル円は90円だから、1万3500円ですよ。
1つあたり、実に、4500円！

それに比べると、日本版は1個8000円。おい、ずいぶん高いじゃないか。

と今頃気づく自分もどうかしている。

そもそもWindows 7の価格は、英語版より日本語版で40～55％も高い！
そういえば、昔、Windows XPの時も、日本語版が高いうえに出荷が
遅いということで、英語版を輸入したんだったなぁ。しかし、いまどき
同じ商品にこんな価格差があるって、どういうことなの？　昔は
PCとかパーツとか、輸入して売ると楽にもうかる、という時代もあったけど、
日本で買ったほうが安くなって久しいのに。

このところの円高のせいですかねぇ？

いずれにしても1個4500円は魅力的すぎる。
英語版だと、微妙に不具合あったりすることもあるんだけど…。
個数限定なので買えるかどうかもわからないんだけど……。
悩む。

中国が経済成長していることに驚きはないが、びっくりしたのは、（上のリンクのウェブ版には書いてないが、新聞のほうに書いてあった）「日本が3000ドルになったのは1970年代半ば」という記載。「(日本が）高度成長を経て、自動車の需要が高まった時期に重なる」とまで言う。ちょっと、1970年代半ばって、昭和50年だぞ。高度経済成長は終わり、歪みも出尽くし、安定成長に入ろうという年。

去年、一昨年と中国に行ったけど、とてもそんな成熟感はなかった。そもそも日経新聞始め、新聞各紙はずっと、今の中国は昭和30年代後半、2008年の北京五輪は1964年の東京五輪に相当、と言ってきたではないか。GDPの数字が出たからって、いきなり10年進化したのかよ。

だいたい、世界各国でインフレが進んでるのだから、1975年の3000ドルと今の3000ドルを同一視するのはおかしい。あまりに乱暴な比較と言わざるを得ない。せめてPPPベースで比較するなり、インフレ調整するとかしてほしいよ＞日経

とはいえ、当時と今では科学技術も製造技術もまるで違うから、昭和50年の日本人より今の中国人のほうが、もっと便利でいいものをたくさん持っているような気はしなくもない。社会の成熟度というか、経済成長のステージって、何で比較するのがいいのかねぇ。

実効レートというのは、諸外国通貨に対して日本円がどれくらい強いか、弱いかを示す指標なので、昨今の円高を反映してレートが上がるのは当然だが、1995年の超円高（ドル円78円台）を超える水準だというのはいくらなんでも実感に反する。ヨーロッパのワインの価格だって、1990年代後半の円が強かった時代と比べ、もっと安いという気はしない。本当かな？　と思って日銀のサイトを見る。

http://www.boj.or.jp/type/exp/stat/exrate.htm

なるほど、「名目実効レート」（図１：最初のグラフ）は史上最高のようだ。でも、この20年ほど、諸外国では物価がずっと上昇しているが、日本では物価は下がり、賃金も増えていない。ドル90円、ユーロ120円という数値自体（名目）は、確かに円高と言えるが、昔なら1ドルで乗れた地下鉄が２ドルになっているのだとしたら、実際に払わなくてはならない日本円は180円なわけで、1ドル130円だったころに1ドルで乗れたとするなら、名目では円高でも、円がいくら必要かという意味では、むしろ額が増えている、つまり円安になっているのと同じことだ。要するに、「実際の使いで」で見る円の価値は、決して高くなってはいない、どころか、むしろ、先方の物価高に負けて、むしろ低くなっているようにも感じられる。

物価上昇率の違いを加味したのが、上のサイトの2つ目のグラフ、「実質実効レート」のほうだ。こちらも直近で急上昇はしているものの、まだようやく80年代後半から2002年頃までの円高時代の下限にようやく達したか、というところだ。

というか、普通実効レートを参照するときって、この「実質実効レート」を使うのが当たり前じゃなかったか。

海外旅行や個人輸入といった、実際に外貨を使うケースを考えた場合、常に「それで何が買えるか」という点がついてまわる。体感上の円の価値、体感上の円高・円安は、それにリンクしている。なのに、物価上昇率の違いを無視した名目実効レートの値を出して、わざわざ歴史的な円高、とあおる日経の真意はどこにあるのだろう。輸出企業が困るから、そろそろ介入すべきだ、とでも言うための伏線のようにも感じられる。企業サイドから見ればそうかもしれないが、消費者には円高のメリットもとても大きいのだけれど、そのへんはスルーするのでは企業寄りと思われても仕方があるまい。

今日はどういうことか、英ポンドが暴落している。
調べてみたら、英ポンドの史上最安値（たぶん。1984年以前のデータがないからわからないけど）は、1995年の131.0591円、なのだが、今のレートは133.6。3日前までは139円だったのに。この調子では史上最安値を突っ切って120円台突入も時間の問題に見える。

アメリカには、（いまや金融部門が事業の中心とはいえ）GEのような製造業があるし、つぶれそうとはいえ、ビッグ3がまだ世界ではそれなりのシェアを持っている。シリコンバレーには優秀なハイテク企業がある。農業生産もすさまじい規模だし、原油も結構出る。それに比べイギリスには何があるだろう。外国企業に工場を作ってもらって雇用を維持し、成長はシティの金融パワーに依存してきた。金融が消えればもう、何も残っていないのではないか。ついに、ギリシャやポルトガルのように、「帝国の終焉」を迎え、没落の坂道を本格的に下りはじめるのではないだろうか。対円での史上最安値の更新は、それを象徴しているのではないか。この数年、これからは日本も金融立国だ、などという意見がまことしやかに語られたものだが、ことここに至れば、そんなものはやはりまやかしで、最後の経済的なシャブでしかなかったように思える。

以前、某日本の巨大家電メーカーに就職した友人が、イギリスの工場に海外赴任させられていたことがあり、一度遊びに行ったことがある。「とにかくやつらは働かない」とぼやいていたのを思い出す。

念のために書いておくと、私は別にイギリスに悪意も敵意もないし、観光には何度でも行きたいと思っていますが、産業はどうなのだろうかと、思います。

BP、ロイヤルダッチシェル、テスコ。北海油田が少々。喘息持ちとしてはグラクソ・スミスクラインを産んでくれた国には足を向けては寝られませんが。

一方でユーロは120円を割らないでいる。豪ドル、NZドルはそれぞれ60円、50円を切り、多少ドル安が連動している感じだが、ドルほど落ちてない。

このところ、ドルが円を除く他通貨に対して全面高（したがって円は全通貨に対して円高）というおかしな状況だったが、ちょっと潮目が変わりつつあるようにも見える。

アメリカが景気対策でとてつもない額の出費を決めつつある＝そのためにたくさん国債を発行して海外の投資家に買ってもらうしかない＝状況では、本来米国債はだぶついて価格が下がるはずであり、それはすなわちドルの価格を下げる方向に動くはずである。そうならなかったのは、(日本以外の）諸外国も相当経済にダメージを受けていると考えられていたからだ。

火山が噴火しているなか、ネズミやシマウマではいかにも弱そう・すぐ死んでしまいそう、やはり、傷が深いとはいえ、恐竜に賭けておいたほうがいい、というような心理だと思う。

しかし、ネズミやシマウマの傷より、恐竜の傷のほうがはるかに大きそうであることが明らかになってきた。恐竜（アメリカ）はもう何十年も膨大な赤字を抱えていたが、その「大きさ」から来る信用をもとに、みんなにうまく国債を買わせて赤字を補ってきた。しかし、GMの状況（債務超過5兆円！　ありえない！！）（政府から金をもらおうとして四苦八苦していて、もらえないと本当にやばいかも、というここ数日の動き）を見ていて、アメリカもGMと同じなんじゃないか、あれほど大きければさすがにつぶれることはないと思っていたけど、やはり限度というものはあるんじゃないか、と、みんなが思い始めているのではないか。

そうすると：ドルがビッグマック指数の78円を付けるのは時間の問題、そこを突っ切る可能性も高いだろう。ドル以外の通貨は、今後対円ではあんまり下がらないかも。自身に悪材料がなければだけど。ユーロはまだ不動産バブル崩壊のダメージがちゃんと織り込まれていないと思うので、83円を目指してほしいが、これにはワインを安く買いたいという自分の希望が入っています。

思えばドルは3月に95円台を付けてからいったん反発し110円まで戻したけど結局は半年後に95円を割ることになった経緯もあるし、ユーロも110円台に戻ってくるのは半年後かとももと思ったが、予想外に早いメッキのはげ落ちである。

ドル95円、AUD60円、NZD50円、ユーロ120円、というのは結構な円高水準で、これを上回って円高に進むという予想は、過去の相場観からするとあまりなさそうにも思えるが、なにしろ今回は、米ドル基軸通貨が破綻するというほぼ確定した未来を想定せざるを得ない状況で、そうなるとドルは70円や60円というレンジが目に入ってくる。そのときユーロはどうなるのだろう。

基軸通貨の受け皿としては筆頭候補だろうが、域内の経済は弱いし住宅バブル崩壊はこれからが本番。対ドルではいくらか上げても、対円ではドルの落ち幅が大きいぶん、引き続き下落だろうか。ドル70円でユーロドルが1.6まで戻すと、ユーロ円は112円。ドル60円ならユーロ円は96円。……なんだか怖い数字になってしまった。

しかし、現在では国債で運用してもせいぜい年2％ちょっと。よほど上手な運用をしないと、むしろ損になるんじゃないだろうか。とすると、今も回数券が販売されている理由はどこにあるのだろう。キャッシュフロー的に有利というのはわかるが、交通機関って、そんなに手元流動性に難がある業種でもないような気がする……田舎のバス会社はそうなのかな？

そこで気になるのは海外の交通機関だ。たとえばパリのメトロは、カルネcarnetという10枚綴りのチケットを買うと、普通に1枚単位で買うときの半額近い値段になる。……と書きながら現在の価格を調べたら……29％引き程度でした。あれー、記憶違い？　それともカルネの値段上げてる？？　ともあれ30％近く安ければ、みんなこれ買うよね。となるとパリメトロがカルネを発売する理由はどこにあるのだろう。割安だと、じゃあこの距離だけど乗っちゃうか、という利用を促進するってことかな？

東京メトロもこれくらい割引率の高いカルネを出してほしい。